本当に転職して大丈夫?大企業からの転職で注意するべきこととは

1つの会社に長く勤めるという働き方から離れ、転職が当たり前とされつつある現代、大企業から転職を検討する人も増えてきています。転職の目的は年収だけでなくなった今、大企業を離職する人はどのような理由で転職を決断するのでしょうか。

大企業から転職する際の実情をもとに、今後のキャリアプランを立ててみましょう。

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大企業から転職をする理由

大企業に入社したけれど、その後転職をするという人は少なくありません。その理由は様々ですが、中小企業と比較した際、社内でのキャリアアップが難しかったり、チャンスが巡ってきづらかったり、と競争率の高さからくる悩みが原因となることが多いようです。

また、自身の仕事に適した評価や報酬の変化が得られないなど、スキルや能力を高めても目に見える形で残りづらいことが原因で転職を検討する人もいます。

大企業では、自分がやりたいと思ったことを提案したり、企画したりしても社内調整に手間がかかり、実際に行動できるまでかなり時間がかかってしまいます。年収は良いけれど、長いスパンで見たら中小企業の方がキャリアアップできる可能性が高い場合があるのも確かです。

大企業は業務が細分化されていて仕事の幅が限定的になってしまいます。限定された中で、自分の希望通りの仕事ができるとは限らず、入社後ギャップを感じて転職をする人もいるでしょう。年収や福利厚生だけが充実していても、仕事内容に満足することができなければ、長く勤めることはできないのかもしれません。

大企業から転職するメリットデメリット

大企業からの転職は有利であることが多いといわれています。実際、転職市場においても大企業出身者の学習能力や職務遂行能力は高く評価される傾向にあります。職務経歴書に大企業の名前が載っていると目に止まりやすく、書類選考でも有利になるとされています。

ただし、会社によっては、大企業出身の人は経験している仕事の幅が限定的である、仕事の進め方が大きく違うので馴染まない、など、否定的な印象を持たれる場合もあるので、一概に有利とはいえないでしょう。

大企業から中小企業に転職すると、自らの意見が通りやすくなったり、複雑な組織ルールがないので効率的に仕事が進められるようになったりなどのメリットがあります。

配属や職種などの希望も通りやすく、これまでやりたいと思っていた仕事に携わることができるチャンスが増えると考えられます。個人に任される業務の幅も広くなるので、大企業で物足りないと感じていた不満を解消することができるかもしれません。

ただし、組織的なルールがなくなり個人が主体となるということは、共通した仕事の進め方が決まっていないということでもあります。形式的な会議や稟議がなくなった分、個人の責任が重くなる上、さらに業務を効率化する方法を自分で考えなければいけなかったり、それぞれ個人の考え方が異なり上手く話がまとまらなかったりなどの問題も発生しやすい状況となります。

特に、受け身である人は、なかなか自己判断ができず、業務をどう進めていけば良いかわからなくなってしまうこともあります。大企業から転職してきたのに支持待ちばかりで有能ではないといわれてしまい、それがプレッシャーとなってしまう人もいます。固定化さあれた人間関係に馴染めず、ストレスを抱えてしまう人もいるでしょう。

また、中小企業やベンチャー企業は、給与、福利厚生、教育制度が大企業より低い水準となる可能性は非常に高いです。大企業と同じ水準の中小企業を探そうとすると求人にも限りが生じ、転職活動が長引いてしまうこともあります。大企業と中小企業では相場が大きく違うため、転職時に希望年収を下げたつもりでも中小企業にとってはとても払える金額でないことも多いです。

自分が直面している問題が中小企業へ転職することで本当に解決できるのか、慎重に判断する必要があるでしょう。

大企業から転職して気がつく問題

どんなに入念なリサーチをしても、入社してみなければわからないこともあります。大企業から中小企業へ転職した人は、どのようなことにギャップを感じたのでしょうか。

よくあるのが、仕事の規模が想像したよりも小さくギャップを感じたという意見です。大企業は長期的な計画を立てて仕事を進めていくのに対し、中小企業は短期的に仕事を進めて行きます。小さな仕事をたくさん積み重ねて利益をあげていく方法に馴染まず、規模が小さい割には大変な思いをすると感じる人もいるようです。

一定基準以上の優秀な同僚しかいなかった大企業の職場環境とは異なり、中小企業は個々の能力にばらつきがあることも珍しくありません。チームとして働く際に、想像以上に認識に違いが生じてしまったり、当たり前だったことが全く通用しないという状況を煩わしく感じてしまったりすることもあるでしょう。

さらに、一度中小企業やベンチャー企業に転職してしまうと、再び大企業に戻ることが難しくなります。中小企業に転職してから、思うような事業でないと気づいたとしても、簡単に後戻りができないので慎重に転職を検討しなければいけません。

仕事の進め方や担当業務の範囲だけでなく、転職を検討する中小企業の事業内容、業績、業界全体の傾向など、細かくリサーチしておく必要があります。

転職活動を成功させるためには企業情報のリサーチが欠かせませんが、小規模な企業の場合、HPがない場合や事業の詳細が限定的で詳しいことが把握できないこともあります。自力で情報を集めるのが困難な場合は、成長中のベンチャー企業や優良中小企業の求人を豊富に持っている転職エージェントを活用し、キャリアアドバイザーを通して情報収集するのも効率的でしょう。

転職するべきか迷っている人は、転職エージェントのスカウト機能を利用するのもオススメです。

業界の特徴を把握して大企業からの転職を成功させよう

小規模な組織といってもその内容は様々です。中小企業庁のホームページによると、【製造業、建設業、運輸業】などは、資本金額または支出の総額が3億円以下、常時使用する従業員数300人以下が中小企業。常時使用する従業員数が20人以下は小規模企業となっています。

その他、【卸売業】資本金の額又は出資の総額1億円以下、常時時使用する従業員数100人以下は中小企業。常時使用する従業員数5人以下は小規模企業。【サービス業】資本金の額又は出資の総額5,000万以下、常時使用する従業員数100人以下は中小企業。5人以下は小規模企業。【小売業】資本金の額または出資の総額5,000万以下、常時使用する従業員数50人以は中小企業。5人以下小規模企業。となっています。

中小の製造業、小売業の中には、限られた会社にしかない専門的な技術や商品を代々継承する老舗企業も多いです。そうした中小企業は従業員の金属年数も長く、安定思考が強い傾向があります。社員同士も家族のように仲が良いところも特徴的です。

安定した収入を得ることができ、長く勤務できるという点は魅力的ですが、大企業から転職する人はアットホームな人間関係の中で働くことに慣れていない場合もあります。自分に向いた職場環境であるのか、リサーチしてから転職先を選ぶようにしましょう。

ベンチャー企業やスタートアップ企業を選ぶ際は、事業に対する経営者の理念や将来のビジョンに共感できるかだけでなく、新しい技術やサービス、参入業界に将来性があるのかも見極めなければいけません。

転職後に経営が悪化して給与が下がってしまった、会社が倒産してしまった、会社の経営方針が変わり共感することができなくなったなどの問題を避けるためにも、事前にしっかりと情報収集をし、事業の成長性を判断しましょう。取引先の企業一覧や出資を受けているベンチャーキャピタル、資金調達フェーズなども調べて成長可能性を見極めるのも効果的です。

大企業から中小企業、ベンチャー企業に転職する際は、年収や賞与、残業手当、福利厚生などの処遇面が大きく変化します。年収が下がっても良いから個人の仕事幅を広げたいと思い中小企業に転職しても、実際年収が下がり生活が一変してしまったり、労働に見合った報酬がもらえていないと感じてしまったり、後々不満を抱く人は少なくありません。

転職してから後悔することのないよう、転職後の年収や労働時間などを書き出してみて、毎月の生活や仕事に費やす労力が具体的にどう変化するのかシミュレーションしておくと良いでしょう。

おわりに

大企業から中小企業、ベンチャー企業に転職する場合は、処遇面の変化についてあらかじめ具体的なシミュレーションをしておくことが大切です。転職を希望する会社の労働環境や対人関係が自分と会うのか、経営方針や理念に共感できるのか、そして本当に事業内容が求めているものであるのか、しっかりと見極めて転職を判断するようにしましょう。

ポイントは以下の4つです。
・競争率の高さや限定された仕事内容に不満を抱き大企業から転職する人が多い
・大企業から中小企業へ転職する場合は優遇される場合もあるが会社によって異なる
・大企業から中小企業へ転職し、事業の規模や認識の違いで困る場合がある
・大企業から転職する場合は、具体的なリサーチとシミュレーションをすることが大切

大企業から中小企業、ベンチャー企業へ転職し、自分の可能性を伸ばしていける人もいますが、後悔する人もいます。一度大企業をやめると戻ることはとても困難になります。しっかりと違いを認識した上で会社を選ぶなど、慎重にキャリアプランを立てた上で転職活動を進めましょう。

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